【株式会社Shine】行政処分を受けた会社の残党がまた違法勧誘！？Shineからの勧誘には要注意

本記事では、株式会社Shineについての内容をお伝えします。

悪質なマルチ商法組織、詐欺師などに突撃しているKENZOさんの動画でも紹介されてますので興味のある方は是非視聴してみて下さい。

株式会社Shineは元々株式会社Monolith、Pioneerという会社から派生したグループ会社になります。そして株式会社Monolith、Pioneerは過去に行政処分を受けています。

ということは行政処分を受けた会社が新しく立ち上げた会社が今回調査した株式会社Shineになります。

株式会社Shineの情報をお探しの方、興味関心がある方の参考になれば幸いです。

株式会社Shineは詐欺のビジネススクールか調査

株式会社ShineのHPを見たところ以上の様なことが記載されていました。事業としては大きく3つに分かれているようですね。

マルチ商法やネットワークビジネスを行っている疑惑

株式会社Shineは今現在、マルチ商法やネットワークビジネスに関係するグループである疑惑が浮上しています。

代表の鈴⽊晴也をはじめとする怪しいメンバーの名前もネット上に公開されており、2024年現在も勧誘されて⾼額な費⽤を⽀払っている被害者が急増しているそうですね。

上記の人物達は、株式会社Shineのビジネスの集客においてカフェでミーティングを行っていたり、セミナーを開催していると思われます。

名無しさん＠お腹いっぱい。 ： 2023/12/06(⽔) 01:33:10
現在、株式会社Monolith、Pioneerのメンバーは株式会社Shineとして独⽴や
HKホールディングスに合併等しながらもマルチ商法の活動を⾏っています。
株式会社Monolith、Pioneerと同じように強引に契約し、消費者⾦融で⾼額
な契約料を借⾦させて
払わせる【悪質マルチ商法】です！
掲⽰板より引⽤

代表鈴木晴也は怪しい詐欺師で危険人物と注意喚起されている

株式会社Shineの代表取締役兼CEOの鈴木晴也は元々株式会社Pioneerの幹部だったが東京都から業務停止命令を受けて、新しく株式会社Shineを立ち上げ鈴木晴也が代表となり作られた会社になります。

ネット上では、マッチングアプリ等で誘い出した⼤学⽣に対し、借⾦を負わせて⾼額な契約をさせています。

株式会社Shineは、マルチ勧誘であるため、おそらく⼤学⽣には「将来的に費⽤は取り戻せる計算です」などといった⽢い⾔葉を⽤いた可能性があります。

また、勧誘された⼤学⽣も、SNSなどで知り合った⼈物を勧誘すれば、⾃⾝も報酬を得られるという仕組みに魅⼒を感じたかもしれません。

【注意】株式会社Shineのマルチ商法に警戒

株式会社Shineのビジネスでは、SNS集客やマネジメントを学ばせつつ、⾃⾝で商材を売り込むための集客を⾏うよう誘導するようです。

皆さんは、ネット上での誘いに乗らないように、特に若い⼈々は警戒⼼を持つ必要があります。

株式会社Shineの様な悪質な勧誘に遭遇した場合は、速やかに警察や消費者センターなどに通報するようにしましょう。

株式会社Shineの口コミや評判を調査

ここからは株式会社Shineに関するSNSやネット上での口コミや評判について調査したのでお伝えします。「怪しい」「マルチ商法」「詐欺」などとMLMの会社から悪い印象が多く見受けられました。

どのような口コミや評判なのか参考までに一部紹介させていただきます。

この他、当記事の最初にも載せてありますが、鈴⽊晴也のグループは東京都より業務停⽌命令を受けているにも関わらず、密かにカフェでのマルチ勧誘を⾏なっていた証拠の動画もアップされています。

動画内では、株式会社Shineの社⻑である鈴⽊晴也は登場しません。
ですが、鈴⽊晴也の部下が若い⼥性をターゲットにした投資の勧誘を⾏っていた様⼦が捉えられています。

株式会社Shineのバイナリーオプションに注意！

バイナリーオプションは、⾮常に⾼いリスクを伴う投資商品であり、投資家が資⾦を失う可能性が⾮常に⾼い取引形態の⼀つです。

専⾨的な知識や経験がない⼈には、スクールで学んでいくことで数倍、数⼗倍に儲けることができるなどと勧誘されるでしょう。

結果的には、投資スクールやバイナリーオプション投資に関連する資⾦で⼤きな損失を被る可能性があるため、注意が必要です。

また、MLMなので⾃⾝も勧誘することで何らかの特典や配当、紹介料を得られるという誘いもあります。

しかし、実際には、投資はリスクを伴うものであり、確実な利益を約束することはできません。バイナリーオプションの勧誘には慎重に対処し、株式会社Shineと関わらないようにしましょう。

株式会社Shineの特商法について調査

特商法(特定商取引法に基づく表記)とは、事業者による違法・詐欺・悪質な商取引を防⽌して私たち消費者の利益を守ることを⽬的とする法律です。

販売者や運営者の企業情報や、電話番号やメールアドレスなどの連絡先情報が書かれているので、安全に取り組めるネットビジネス、信頼できるネットビジネスなのかを判断する上で役⽴つ1つの情報になります。

では、鈴⽊晴也の株式会社Shineの特商法がどのように記載されているのかを⾒ていきます。

鈴⽊晴也の株式会社Shineを国税庁の法⼈番号公表サイトを確認してみましたが、もちろん登記されていません。

【まとめ】株式会社Shineは投資詐欺会社か

今回調査した鈴木晴也が代表取締役を務める株式会社Shineは調査結果をまとめると以下の理由から詐欺や悪徳マルチ商法の会社である可能性が高いと言えます。

株式会社Shineに「怪しい」「詐欺」などの口コミや評判が出ているのか調査の結果で分かったかとは思いますが、興味関心があった方も株式会社Shineにはくれぐれも注意してください。

また今回はマルチ商法ですから、配当金目的で友人や知人を勧誘しているとトラブルになるケースもあるので周りを巻き込まないようにしましょう。一度失った信頼を取り戻すのは容易な事ではありませんのであらためて気をつけて下さい。

また、もし友人などから声をかけられたとしてもやらないようにしましょう。

バイナリーオプションや投資の基本的な知識がない場合、あり得ないような投資内容でも怪しい・詐欺だと気づきにくいので、投資初心者は必ずある程度の知識を身に付けてからチャレンジしてみることをオススメします。